二重起訴となるかどうかは、

上記2つから判断すべきだとされ、1.当事者の同一性と2.訴訟物の同一性の両者を満たす必要があります。

この場合は1の当事者も同一、2の訴訟物も同一なため重複起訴に該当し、後訴は不適法として却下されます。

この場合は1の当事者は異なり（BとC）、2の訴訟物は同一です。1の当事者が異なるため両訴えは当然適法です。

この場合は1の当事者はAとBで同一ですが、2の訴訟物は貸し付けた日が異なります。1の当事者は同様ですが、2の訴訟を提起している債権の内容が全く別なため、適法とされます。

このように当事者が同一で似たような訴訟であっても、その請求する内容が異なっていれば当然重複起訴とはされません。あくまでも1の当事者が同一且つ2の訴訟物（請求の内容）が同一かで判断されます。

この場合は1の当事者は同一ですが、2の訴訟物は給付訴訟と確認訴訟で異なるように思えます。
しかし、ある請求権について請求権の存在/不存在を確認する「確認の訴え」と、給付を求める「給付の訴え」の2つを起こした場合は、どちらの裁判が先に始まっても、後訴は二重起訴となります。実質的には同一当事者で同じ内容について裁判することになるからです。