本件Aは土地の利用につき、独占して使用してしまっています。そのため、Aは全部を利用する法律上の原因はなく、BCの財産によって利益を得て、BCに対して土地を利用できないという損害を与えてしまっています。

よって、AはBCに対して地代相当の金銭を支払う義務が生じます。BCらがAに払って下さいと言って素直に応じてくれればよいのですが、そう簡単にはいかないでしょう。
そこで、話し合いで解決できない場合、民事訴訟を提起し、裁判所の手を借りて金銭を得ることになります。

訴えには、確認の訴えや取消の訴えなどがありますが、ここでは、不当利得に基づいて、金銭の給付を求める訴訟なので、給付の訴えを提起することになります。

給付の訴えには以下の2種類があります。

1の現在級の訴えは、すでに履行期（弁済期）が到来しているので、当然に訴えの利益は認められます。それでは、2の将来給付の訴えはどうでしょうか。

将来給付の訴えは、口頭弁論終結後に履行期を迎える請求権をあらかじめ請求する場合を言います。
しかし、将来に関することは確定的なことは誰にも分りません。それは裁判所でも一緒です。いくらこのままの状態が続きそうであっても、将来のことは裁判できないのが原則です。

何があるか分からないことを事前に裁判することは、当事者にとっても負担になりますし、裁判所にとっても当然負担になります。
一方、ほぼ間違いなくこの状況が続きそうだという場合には、将来給付の訴えを認めた方が当事者や裁判所にとっても利益になる場合があります。
その要件として、「あらかじめその請求をする必要がある場合に限り」と限定的には認めています。

が挙げられています。この判例は将来給付の訴えの際、必ず出てくると言っても過言ではありません。
共有持分との関係では以下の判決が出ています。

判例は、共有者の一人が共有不動産を第三者に賃貸している事例で、訴えの利益を欠き将来給付の訴えを認めませんでしたが、本件事例のような、土地上に共有の一人が家を建てて独占している場合、賃貸とは異なり、将来給付が認められる可能性は十分にあります。

すぐに建物を排除することは考えられにくいためです。もちろん、この点についてはBC側で立証する必要はあります。